広告費の予算の決め方は？各媒体の費用相場とあわせて紹介

「広告運用を検討しているものの、自社でどれくらいの広告費を確保すべきか判断できない」「広告費の予算をどうやって決めたらよいかわからない」と悩む方も多いのではないでしょうか。

広告運用では、自社の目標に沿って適切な予算を設定することで、余分に広告費を消化することなく、中長期的な運用が可能になります。また、広告の種類や掲載場所によっても広告費は異なるため、それぞれの媒体での費用相場を知ったうえで広告費を検討することも重要です。

この記事では、広告費の予算の決め方に悩む方に向けて、基本的な決め方や予算を決める際のポイント、各媒体での広告費の費用相場をご紹介します。

広告費の予算の決め方

広告費の予算を決めるときは、CV（購入や問い合わせ数）やCPA（1件のCVを獲得するのにかかった費用）といった目標から逆算してシミュレーションを行いながら決める「目標基準法（タスク法）」が基本的な方法です。

一方で、広告費は商品やサービスの単価、目標とする成果、業種などによっても大きく異なるため、「売上高の30％を広告費に充てる」「競合と同じ広告費をかける」などさまざまな決め方があります。

以下では、目標基準法をはじめとした主な広告費の予算の決め方をご紹介します。

目標基準法（タスク法）

目標基準法（タスク法）は、CV数やCPA、売上、利益、クリック数など目標に設定した数値から逆算して、目標達成までにかかる広告費を計算します。

目標基準法では、現状のCV数やCPAといった数値が明らかになっていれば予算を算出できるだけでなく、目標設定とあわせて行えることから一般的に用いられる方法です。しかし、必要なデータがそろっていない場合は基準とする数値がわからず、予算の設定が難しいため、ほかの方法を用いることをおすすめします。

競争者対抗法（競合同率法）

競争者対抗法（競合同率法）は、競合他社と同程度またはそれ以上の広告費を設定する方法です。自社の商品やサービスを市場で優位に立たせたい場合や、市場での広告における競争力を劣らせたくない場合に用いられます。

競合と同じ、もしくはそれ以上の費用をかけてプロモーションを行えるため、競合以上に広告経由での認知度や売上の向上が期待できますが、基本的に他社の広告費は明示されていないため推測が難しい点や、競合の予算設定が適切でない場合は思うような成果が得られない点に注意が必要です。

売上高比率法（売上高百分率法）

売上高比率法（売上高百分率法）は、売上のうち一定の割合を広告費に充てる方法です。

基準とする売上は前期の数値を用いて、実績によって広告費の割合を調整するのが一般的です。広告費の割合は商材の種類などによっても異なりますが、基本的にリリース前～リリース直後の立ち上げ期には20〜30％と多めに広告費を充て、売上が安定してきた段階で5～10％と徐々に割合を減らします。

売上をベースとするため簡単に予算を算出しやすい点が便利なものの、売上が発生するまでに時間がかかる商材を扱っていたり、広告費に対する売上のバランスが変動しやすかったりする場合は、算出が難しいでしょう。

可能額配分法

可能配分法は、売上から固定費などの必ず発生する費用を差し引き、残った費用（可処分金額）を広告費に充てる方法です。

算出がしやすいうえに、自社の売上を有効活用できますが、売上や固定費が変動した際に広告へまったくコストをかけられなかったり、中長期目線での予算の戦略を設計しづらかったりする点に注意が必要です。

予算据え置き法

予算据え置き法は、実績の良し悪しにかかわらず、前期で設定した予算をそのまま据え置きする方法で、広告にそれほど注力してはいないものの、一定のコストをかけておきたい場合や、認知度向上など、売上に直結しない目的のもと広告運用を行いたい場合に適している方法です。

上記のように、予算を据え置きする理由が明確である場合は予算据え置き法での予算設定を行っても問題ありませんが、売上向上のために広告を出稿したい場合や、特に理由もなく前期の予算をそのまま据え置きしている場合は、実績や目標の見直しを行ったり、現状の予算が適切であるか確認したりすることをおすすめします。

広告にかかる費用の目安

上記では、広告費の予算の決め方をご紹介しました。広告費の予算を決める際に、具体的にどの媒体にどのくらいの予算が必要となるのか、イメージしたうえで具体的な予算を設定したいという方も多いでしょう。以下では、主な広告媒体における広告費の目安をご紹介します。

雑誌広告

雑誌広告の費用は、掲載する広告の掲載場所や掲載スペースの大きさによって異なります。

例えば、新潮社が刊行する週刊新潮の広告費は、裏表紙（表4）一面に4色の色数で掲載した場合、220万円かかります。一方で、雑誌本文の隅（角雑報）に1色の色数で掲載した場合は9万円となり、掲載場所によって大きく広告費が変動します。

参照：週刊新潮｜広告サイズ・料金｜新潮社

交通広告

交通広告は、ユーザーの目に入りやすい掲載場所であるか、どのくらいの大きさ（尺の長さ）の広告か、どのくらいの掲載期間かによって費用が異なります。

例えば、タクシー広告のGROWTHでは、乗客がタクシーに乗車した直後1本目に流れる広告（FIRST VIEW）は、1週間の掲載で750万円、9～16本目に流れる広告（ECONOMY VIEW）は、1週間の掲載で300万円です。FIRST VIEWは乗車時に必ず配信されるものの、ECONOMY VIEWは、乗車時間によっては配信されない可能性があるため、価格が抑えられています。

参照：MEDIA GUIDE｜GROWTH

自治体広告

各自治体の広報誌やWebサイトなどに広告を掲載する際は、掲載場所によって費用が異なります。特に、各市区町村のWebサイトにバナー広告を掲載する場合は、市区町村によって費用や広告のサイズ指定が異なることもあります。

例えば、大阪府豊中市公式サイトのトップページにWebバナー広告を掲載する場合、1枠につき月額33,000円がかかりますが、大阪市都島区では1枠につき月額25,000円と、地域によって広告費が変動します。

参照：

株式会社ウィット ‖ 大阪府ウェブサイトバナー広告 - 自治体のお仕事
株式会社ウィット ‖ 豊中市ウェブサイトバナー広告 - 自治体のお仕事
都島区ウェブサイトバナー広告 - 自治体のお仕事｜株式会社ウィット
八尾市ウェブサイトバナー広告 - 自治体のお仕事｜株式会社ウィット

Web広告で特におすすめの広告費の予算の決め方

上記では、広告出稿時におすすめの予算の決め方をご紹介しました。広告の中でも、WebサイトやSNSなどに広告を出稿するWeb広告を利用する場合は、上記の方法に加えて、以下の方法もおすすめです。

ROAS法

ROAS法は、ROAS（Return On Advertising Spend、広告費用対効果）をもとに広告費を算出する方法です。

ROAS（％）は、「広告経由での売上 ÷ 広告費 × 100（％）」で計算できるため、目標とするROASと前期の売上をもとに広告費を算出するとよいでしょう。目標とするROASは業界や利益率、購入頻度によっても異なるものの、300％～1000％の範囲で設定するのが一般的です。

なお、ROAS法では広告費よりもROASの達成率を重視しており、ROAS法を用いる企業の中には、「ROAS〇〇％を達成できれば、予算の上限はなし」といった予算を明確に設定しないケースもあります。

ターゲット上限予算法（シミュレーション法）

ターゲット上限予算法とは、ターゲットとするユーザーをすべて広告の対象とした場合の上限費用を広告費の予算とする方法です。人口統計やキーワードの検索数などのデータを用いることで、ターゲットとする層のボリュームを概算できます。

ターゲット上限予算法では、すべてのターゲットユーザーに広告を配信することを前提に予算を決めるため、大幅に予算を超過するリスクがない点が特長です。一方で、ターゲットを広く設定することにより、実際に成果が出やすい層はどこにあり、どのくらい予算をかければよいのかを見極めにくい点に注意が必要です。

LTV法

LTV法は、LTV（Life Time Value、顧客生涯価値）をもとに広告費の予算を設定する方法です。

LTV（円）は、「購入単価（購入利益） × 年間の購入頻度 × 継続年数」が求められます。LTVをもとに、広告費は、「LTVをもとに設定した顧客獲得単価（CPA）× 目標の顧客獲得数」で算出します。

LTV法は一般的にLTVが重視されるEC系やサブスクリプション型の商品・サービスで用いられることが多いですが、購入単価を顧客単価に変えたり、購入頻度をサービスの利用頻度などに変えたりすることで、そのほかのビジネスにも活用できます。

Web広告にかかる費用の目安

上記では、Web広告で特におすすめの広告費の予算の決め方をご紹介しました。Web広告の中には、リスティング広告やディスプレイ広告などが含まれ、これらは広告がクリックされることで広告費が発生するなど、広告費の算出方法が異なります。

Web広告にかかる費用の目安は、以下のとおりです。

リスティング広告

リスティング広告は、検索結果に表示される広告で、広告をユーザーがクリックした際に費用が発生します。そのため、出稿に必要な最低金額はなく、少ない予算でも始められます。

ただし、ユーザーが検索するキーワードによってもクリック時に発生する費用（クリック単価）は異なるため、キーワードによっては1回クリックされただけで高額な費用になることもあります。

また、クリック単価も常に一定ではなく、「オークション制」で決まる広告ランクによって変動する点に注意が必要です。オークション制では、大まかに以下の計算式で広告ランクが決まり、広告ランクが高いほど上位に表示されやすくなります。

広告ランク ＝ 広告主があらかじめ設定した広告の入札単価（支払える広告費の上限）× 広告の品質スコア＋その他の要素

そして、クリック単価は以下の計算式で算出されます。

クリック単価 ＝ 掲載順位が1つ下の他社の広告ランク ÷ 自社の品質スコア ＋ 1円

クリック単価では、上記のように他社の広告ランクや自社の品質スコアも関係します。基本的に、広告の品質スコアが高いほどクリック単価を抑えられるため、なるべく少ない入札単価・クリック単価で広告を上位表示できるよう、広告の品質を高めることが重要です。

参照：広告ランクについて｜Google 広告

SNS広告

XやInstagram、Facebookなどに掲載できるSNS広告では、広告の配信目的によって費用が変動します。

例えば、X広告では、主に以下のような広告の目的が選択でき、それぞれ目的に合わせた課金方式の中から任意のものを設定できます。

（X広告の場合）

参照：X広告キャンペーンの基本｜X ビジネス

X広告も、オークション制により入札単価が高いほど掲載されやすくなりますが、そのほかにも、あらかじめ設定したターゲットの属性と広告の関連性も重視されます。

参照：X広告の料金｜X ビジネス

Webタイアップ広告（記事広告）

Webメディアに「AD」「PR」などの表記がついた記事形式の広告は、Webタイアップ広告（記事広告）と呼ばれます。Webタイアップ広告を掲載できる主なメディアには、マイナビウーマンやITmedia、東洋経済オンラインなどが挙げられます。

掲載費用はメディアによって異なるため、詳細な料金を確認する際は媒体資料のダウンロードや運営会社への問い合わせが必要ですが、1カ月の掲載で100～200万ほどの費用がかかることが一般的です。

Webタイアップ広告では、自社の商品やサービスに関連するジャンルの記事が公開されているメディアなど、相性のよいメディア選びが重要です。また、そのメディアで記事を多くのユーザーに見てもらえるのか、これまでのメディアのPV数や掲載実績なども確認しておくとよいでしょう。

動画広告

YouTubeやTikTokなどに配信できる動画広告では、配信する広告の種類によって課金方式が異なり、広告費が変動します。

例えば、YouTube広告の場合は、以下のような種類の広告に、それぞれ異なる課金方式が設定されています。

（YouTube広告の場合）

参照：YouTube の広告視聴単価制について｜Google 広告

なお、YouTubeでは、上記の再生時間に満たない場合は課金の対象にはならないものの、YouTube動画の公開視聴回数としてカウントされることがあります。

メール広告

メール広告は、配信数によって料金が変わったり、メール内のリンクをクリックすることで料金が発生したりするなど、各媒体での料金形態によって費用が変動します。

例えば、ダイヤモンド・オンラインのメール広告では、地域や職業、年代、性別などから希望の属性を指定し、ダイヤモンド・オンライン会員の中から該当するユーザーにメールを配信できる属性ターゲティングメールと、会員向けにランダムに配信できるブロードメールの2種類の配信方式があります。

（ダイヤモンド・オンラインの場合）

参照：メール広告｜AD Info ダイヤモンド社

なお、配信するメールの形式がテキスト形式か、HTML形式かによっても費用は異なり、基本的にHTML形式のほうが高額になります。

ここまでご紹介したような広告を掲載できる媒体は、「広告エラビー」で簡単に検索できます。

広告費の予算を決める際のポイント

上記では、主な広告費の予算の決め方をご紹介しましたが、実際に予算を検討する際には、以下のようなポイントを意識することで適切な金額の予算を設定しやすくなります。

広告代理店に依頼する

「適切な広告費の予算がわからない」「目標設定が正しいか不安」という場合は、広告代理店に相談するのもおすすめです。広告代理店では、予算設定だけでなく、ターゲットや目標の設定、広告運用のアドバイスや運用代行など広告に関する業務を幅広くサポートします。

ただし、最初からいきなり広告代理店に依頼してしまうと、妥当な金額よりも高額な広告費をかけてしまったり、結果に対して成果が出ているのか、改善すべきなのかの判断がしづらくなったりしてしまうことがあります。

そのため、まずは提供中の広告枠をまとめたポータルサイトなどを活用しながら、気になる広告媒体の費用感を確かめたうえで、代理店に相談するのをおすすめします。

広告運用のサポートも受けられるポータルサイトは「広告エラビー」

「ポータルサイトで情報収集した後に代理店を探すのが大変」という方は、広告運用のサポートも行っているポータルサイト「広告エラビー」がおすすめです。

「広告エラビー」は、都道府県やターゲット、広告媒体の種類などさまざまな項目から広告枠を絞り込んで検索できるポータルサイトで、無料会員登録をすることで各広告枠の資料をダウンロードしたり、掲載希望の問い合わせが可能です。

広告エラビーでは、広告枠を検索するだけでなく、広告のプロから自社に最適な広告媒体を教えてもらったり、運用を任せたりすることも可能なため、ポータルサイトでの情報収集から代理店への依頼までをスムーズに進められます。

会員登録なしでも掲載中の広告枠の検索は可能なため、ぜひお気軽にご利用ください。

あらかじめ広告費の上限を設定する

広告費の予算を設定する際は、あらかじめ広告費の上限を設定しておくのがおすすめです。「このぐらいの予算を消化したら広告を停止する」といった上限（撤退ライン）を決めないまま広告を運用し始めてしまうと、成果が出ないままコストを浪費してしまう可能性があります。

また、「〇〇円を上限としたうえで、〇月までに〇〇の目標を達成する」など、上限とあわせて目標を設定しておくことで、進捗を確認しながら広告の改善にも取り組みやすくなるでしょう。

なお、設定する予算の金額は、継続的な運用が見込める金額で設定することで、広告での成果が大いに得られた際も、中長期的に施策に取り組めます。

広告媒体ごとに予算を割り振る

目標を達成するにあたって、複数での広告媒体での広告出稿を検討している場合は、全体での広告予算のみ算出するのではなく、媒体ごとの広告予算を細かく設定することが大切です。

例えば、自社でセミナーを行う際に、広告費全体で300万円の予算がある場合は、以下のように各媒体での予算を設定します。

• リスティング広告に100万円
• SNS広告に70万円
• 動画広告に50万円
• Webタイアップ広告に50万円
• ディスプレイ広告に30万円

このように予算を振り分けておくことで、どの広告にどのくらい注力できるかをイメージしやすくなるため、「予算を使い切れなかった」「大幅に予算をオーバーしてしまった」といったリスクを避けられます。

広告費の予算をしっかり比較して決めたい方は「広告エラビー」におまかせ！

この記事では、広告費の予算の決め方に悩む方に向けて、基本的な決め方や予算を決める際のポイント、各媒体での広告費の費用相場をご紹介しました。

広告費の予算の決め方にはさまざまな方法がありますが、目標とする数値から逆算して予算を算出する目標基準法を用いるのが最もおすすめです。

なお、広告の種類や、掲載する媒体によっても必要となる広告費は大きく変動します。

「広告費を媒体ごとに比較したいけれど、どうやって情報を集めればよいかわからない…」「自社の目標ではどれだけの予算を設定したらよいか、プロからアドバイスをもらいたい」という方は、広告専門のポータルサイトや広告代理店を活用するのがおすすめです。

広告エラビーでは、無料の会員登録を行うことで、各広告媒体の資料ダウンロードが可能なため、気になる媒体の掲載費用を素早く確認できます。

また、プロによる広告運用のアドバイスや運用代行も行っているため、気になる方はぜひお気軽にご相談ください！